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中東緊張で原油が急騰、ブラジル市場に波紋
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中東情勢の緊迫化を受け、13日朝の取引でブラジルの金融市場は原油急騰を契機に急変動に見舞われ、市場参加者のリスク回避姿勢が一気に強まりました。
サンパウロの主要株価指数イボベスパは午前中こそほぼ安定していたものの、国際市場でのリスク回避感の高まりに伴って次第に下落基調へと転じ、最終的に1.2％安の175,739ポイントで取引を終えました。
原油相場の上昇は取引高の多いペトロブラス株を押し上げ、同社の普通株が3.44％高、優先株が2.55％高と指数下落の幅を幾分緩和した一方で、銀行や消費関連、鉱業といった他セクターの軟調が総体の重しとなりました。
国際指標は地政学的リスクの高まりを受けて大幅上昇し、ブレントが1バレル当たり83.30ドルと9.59％高、テキサス産のWTIが78.14ドルと9.42％高で取引を終え、こうした動きが世界的な供給不安とインフレ懸念を一段と強めました。
為替市場ではドルが新興国通貨に対して強含みとなり、終値はR$5.131で前日比R$0.023（0.46％）の上昇となったほか、米大統領ドナルド・トランプ氏がイランに対する措置強化とホルムズ海峡の管理強化、同海峡を通過する貨物への20％課税意向に言及したことを受けて、一時R$5.142の高値を付けました。
国内では投資家が中央銀行の週間調査フォーカス・ブリーフィングにも注目し、年末のドル見通しをR$5.20に据え置き、セリック金利が2026年末に年率14％で推移するとする予想が維持されたことが短期的なセンチメントの下支えとなった反面、地政学的不安の悪化が今後数週間にわたる国際市場のさらなるボラティリティ拡大を示唆している点には警戒が残ります。
イラン政府はトランプ氏の発表に対して反応を約束しており、イエメンとサウジアラビア勢力間での新たな攻撃やバンダル・アッバース市での爆発も報告されていることから、世界の原油供給に対する懸念が続く見通しです。
市場関係者は地政学リスクが原油需給に及ぼす影響を注視しており、国際市場のさらなる変動に備える必要があると見ています。
