ホルムズ海峡攻撃で石油供給リスク強まる
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ホルムズ海峡での船舶攻撃報告が相次ぎ、サウジアラビアが重要な東西パイプラインを予防的に停止したことを受けて、世界の石油供給に対する不安が急速に高まっています。
英海軍系の海事追跡機関UKMTOは日曜日、海峡を航行中の船舶に弾片が命中し、攻撃に続いて出火が発生したため地元当局が乗組員を避難させたとの報告を受けたと発表し、この公表は海上保安の緊張をさらに高めました。
こうした動きを受けてサウジ当局は、イラク発祥とされるドローン攻撃を受けたとして東西パイプラインを一時閉鎖したと発表しており、イラクで活動するイラン支援の民兵勢力の存在が事態を一層複雑化させています。
東西パイプラインはアラビア半島を横断する全長約1,200キロの経路で日量約400万～500万バレルを輸送し、世界供給の約4～5%に相当しており、ここ数か月でホルムズ海峡が実質的に機能を低下させる中、主要な代替輸出路としての役割を果たしてきたため停止が続けば市場への影響は小さくありません。
現地の衛星画像にはメディナ南方のパイプライン付近から黒煙が上がる様子が映り、サウジ外務省は負傷者や被害の存在を認めつつも輸出への影響の詳細は評価中だと述べ、攻撃への即時の責任表明は確認されていません。
イラン国営メディアは同時期に自国の商船が南岸沖で被弾し死者1人、負傷者3人が出たと報じていますが、詳報はなく、米国のドナルド・トランプ大統領はイランが「恐らく責任がある」との見方を示しました。
一方、紅海とホルムズ両側での攻撃が続くことを背景に先週ブレント原油は再び1バレル100ドルを上回り、米国の軽油小売価格も記録的水準に達しているため、ワシントンはサウジからの軍事支援要請を巡って慎重な対応を迫られており、介入が戦闘拡大を招くジレンマに直面しています。
こうした一連の事態を受けて国連も海峡の安定を懸念しており、オマーンで予定される関係国会合に対してイラン側は限定的な期待を示す一方で、イランが通航管理権の承認や料金徴収を求めている点はワシントン側が拒否しているため、海峡の完全な再開には依然として大きな政治的障壁が残っています。
